理想の上司ランキングは「〇〇な人」が上位に。働きたい会社に共通することとは

厚生労働省の調べによると、新卒で就職した人の3年以内の離職率は大学卒業者が30％以上、高校卒業者では40％以上となっています。仕事内容やモチベーションといった自身の問題に加え、大きな原因となっているのが人間関係です。特に上司との関係はストレス要因となり、働く現場の士気に関わってきます。

新入社員が選ぶ理想の上司ランキングから、いま、どのようなリーダー像が求められているのか、会社組織のあり方にスポットを当てていきます。

「理想の上司ランキング」2017年は…？

明治安田生命が新入社員を対象に毎年行っている「理想の上司」アンケート調査結果が、2017年2月に発表されました。男女別のランキングベスト10は次の通りです。

■男性総合
1位　内村光良
2位　タモリ
3位　池上彰
4位　 原晋
5位　所ジョージ
6位　イチロー
7位　関根勉
7位　中居正広
9位　城島茂
9位　林修

■女性総合
1位　水卜麻美
2位　天海祐希
3位　吉田沙保里
4位　石田ゆり子
5位　有働由美子
6位　澤穂希
7位　ローラ
8位　いとうあさこ
9位　真矢みき
9位　大江麻理子

選んだ理由として男女ともに多い回答が、「親しみやすい」「知的・スマート」「頼もしい」の3ポイントです。

ここから見えてくる理想の上司像とは、リーダーシップがありながらもユーモアを忘れず、自身も仕事をスマートにこなしていける人物です。コミュニケーション能力に自信を失いがちな若い世代にとっては、何よりも親しみやすい上司であることが前提となるようです。たとえ仕事ができる上司であっても、近寄りがたく相談しにくい上司は敬遠されるといえます。

職場におけるストレス1位は「上司との関係」？

総合人材サービスのマンパワーグループ株式会社が実施した「職場でのストレス調査」では、ストレスを感じている要因の第1位は男女ともに「上司との関係」となりました。その他の要因であがった「仕事内容」「給与・雇用形態」「仕事量」「同僚との関係」などをはるかに引き離し、実に男女とも4割以上が上司との関係に悩みを抱えているという現状が表れています。

背景としては、激変する市場に対応するため企業が多様性を重視した採用戦略が行われている一方で、それに即応した人材管理のプログラムが整備されていないことが考えられます。従来型の年功序列文化から切り換えられない上司の下では、若い能力が十分に発揮されないといった事態も起こり得ます。

理想の上司に求められる「親しみやすさ」には、部下の現状を理解する寛容さと柔軟性が根底に感じられます。さらに、課題解決に向けて客観的に状況把握ができる「知的・スマート」さを備えたリーダーシップが求められています。「話を聞いてもらえる」、「窮状に的確なアドバイスをくれる」そうした成熟度の高い上司であれば、職場のストレス要因にはなりにくいことがうかがえます。

「働きたい会社」の特徴とは？

求人情報・転職サイトDODAが発表した「転職人気企業ランキング2017」では、第1位トヨタ、第2位グーグル、第3位ソニーという結果でした。圧倒的な認知度を持つ世界的な大企業で働きたいという理由以外に、トヨタ式と呼ばれる効率を追求した独自の生産方式など、企業としての本質的な魅力を理由に挙げる声が多数聞かれます。

IT・Webサービス系企業の人気も高く、ランキング上位にはグーグルに次いで楽天、Apple Japan、ヤフー、アマゾンジャパン、ソフトバンク、日本マイクロソフトなどが名を連ねます。IT系企業の特徴は、社員の新しい働き方への注目度の高さです。「スーパーフレックスタイム制」や「プレミアムフライデー」を積極的に導入したり、ビッグデータとAIの活用により社員の時間の使い方に配慮したりするなど、社員の生活時間を最重点課題としています。健康的なメニューを提供する社員食堂や、通勤時間・通勤手段の改革にも取り組みが見られます。

28位にランクインしている、劇団が前身の未来工業は、製造業ながらかなり異色の企業です。50年以上の歴史を持つ老舗ですが、タイムカードなし、報・連・相（ホウレンソウ）なし、制服なしの「日本一休みの多い上場企業」と呼ばれ、社員のやる気をそぐような経営はしないという理念が徹底されています。現場で働く人間一人ひとりが幸せでなければ、企業としての成長もないというスタンスが、優秀な人材を集められる時代であるといえるでしょう。

企業活力を生む組織づくりへ

多様化する価値観・働き方に対し、画一的なマネジメントしかできない企業は個別の能力を使いこなせず、社員のパフォーマンス低下を招きかねません。魅力ある上司となる管理者の育成を行い、社員満足度の高い企業づくりが成長の鍵となります。人間関係のストレス、社員の労働環境が企業活力に直結する大きな要因であることを踏まえた組織づくりが求められています。