ウェアラブルデバイスはビジネスにどう生かすべき？活用事例

体に身に着けることで、さまざまな機能を発揮するウェアラブル端末。近未来的なイメージがありましたが、すでに現実のものとして数多くのシーンで利用されています。今、スマホに続いて、世界的な普及が見込まれているウェアラブルデバイス。ビジネスにどう生かされるのか、活用事例とともに紹介していきます。

成長が見込まれるウェアラブルデバイス市場

ウェアラブルデバイスとは、スマートウォッチなどのように、身に着けて利用するIT機器の総称です。VRグラスやカメラ、リストバンドなどが、すでに一般にも広く知られるようになってきています。

矢野経済研究所が発表した「2016-2017 スマートフォン・タブレット・ウェアラブル／スマートデバイス・世界市場動向調査」では、2015 年のウェアラブルデバイス世界市場規模はメーカー出荷台数ベースで 7105 万 9000台。2016年の市場では前年比164.1％の伸びが予測されています。

同年の日本国内の動向としては、メーカー出荷台数ベースで 209 万 2000 台。出荷台数順にスマートバンド 、スマートウォッチ、スマートグラスが市場のけん引役となっています。

ウェアラブルデバイスには放射線量監視やデータマイニングなど高度な機能を持ち、専門分野で活用されているものも数多く見られます。一方で、現在市場の中心となっているのは、企業の参入が増加し、安価な商品が普及しているメガネ型、リストバンド型のウェアラブルデバイスです。消費者にとってより身近な存在となっていくことが予想され、今後の市場拡大に注目が集まっています。

参考：矢野経済研究所
https://www.yano.co.jp/press/press.php/001535

ウェアラブルデバイスの活用例①～業務効率をアップ

ウェアラブルデバイスはすでに ビジネスの様々な場面で、業務効率を高めるために利用されています。事例を紹介しましょう。

●日本航空の事例
日本航空では多様なシーンでウェラブルデバイス活用の可能性を探りながら、導入を進めています。

実務分野では、整備士がメガネ型デバイスを装着し、ハンズフリーで機体チェックを行うことで整備作業の効率化を図っています。作業中の連絡にもトランシーバーを手に取る必要がないため、遠隔地からの技術面での後方支援やスタッフの配置といった面で業務効率が上がっているようです。また、整備中の様子を送信することでダブルチェックが容易になるため、安全性の確保にも貢献しています。

空港内で乗客をスムーズに誘導する業務についても、ウェラブルデバイスの効果測定が行われており、本格的な導入が検討されています。

●富士通ネットワークソリューションズの事例
富士通ネットワークソリューションズでは、リストバンド型のウェアラブルデバイス「バイタルセンシングバンド」を保守現場での業務に活用しています。作業員の心拍数や姿勢、加速度といった情報から、危険な場所で業務にあたる作業員の生体情報を常に監視し、事故防止や迅速な対応に役立てています。

管理者は、遠隔地からでも作業員の様子をリアルタイムに把握でき、加速度センサーと気圧センサーによって、転倒や落下といった危険性に対しての予測・対処も可能となりました。作業員の「ヒヤリハットの頻度」の測定により、事故発生の抑制にも役立っています。

ウェアラブルデバイスの活用例②～健康管理に生かす

リストバンド型のウェアラブルデバイスには健康管理を目的としたものもあり、手首に装着することで、心拍量や脈拍を正確に計測できます。24時間継続してデータ収集が可能なため、長期的なスパンでの観察も可能です。

例えば、みずほ銀行では従業員の健康管理についての施策を立案するにあたり、ウェアラブルデバイスを使って、行動にともなう身体の変化について確認を行いました。この結果から、作業負荷と心拍数変化の関連に基づいたオフィスの業務効率化と、従業員の健康維持を共立させていく方向性を見出しています。

このほか、運動量の測定やストレスチェック、睡眠管理といった人間の基本的な活動の状況が詳細に把握できる機能を活用すれば、健康維持・管理が容易になります。

クラウドとの連携でさらなる進化が期待される分野

ウェアラブルデバイスはハンズフリーの特性に加え、インターネット接続ができることから、今後も新たな製品開発が期待される分野といえるでしょう。用途に合わせ、様々な形状や種類のものが開発されています。今後もプライベート、ビジネスのそれぞれのニーズを満たす、ウェアラブルデバイスの進化に期待したいところです。